【事例解説】MDMAの使用で逮捕された事例
MDMAの使用で逮捕された事例について、弁護士法人あいち刑事事件総合法律事務所が解説します。
【事例】
東京都内の企業に勤める会社員のAさんは、日頃のストレスを解消する目的で、SNSを通じて購入したMDMAを使用しました。
ある日の早朝、Aさんは自宅前に逮捕状を持ってやって来た警察官に麻薬及び向精神薬取締法違反（使用）の疑いで逮捕されました。
Aさんは逮捕されたことにより無断欠勤が続き、このことを不審に思った職場の上司がAさんの母親に普段欠勤が続いていることを説明しました。
これを受けたAさんの母親が警察にAさんの行方について相談に行ったところ、警察から「詳細は言えないが、Aさんは覚醒剤を使ったため逮捕されている」という話をされ、それ以上は何も教えてもらえませんでした。
（この事例はフィクションです）
【MDMAとは】
MDMAとは、覚醒剤と似た科学構成を有し、「エクスタシー」、「アダム」、「X」等と呼ばれる合成幻覚剤で、経口的に用いられています。
MDMAの主な作用としては、視覚、聴覚を変化させる作用があり、場合によっては不安や不眠などに悩まされる場合もあります。
また、強い精神的依存性があり、乱用を続けると錯乱状態に陥ることがあるほか、腎・肝臓機能障害や記憶障害等の症状も現れることがあります。
（出典https://www.police.pref.osaka.lg.jp/seikatsu/yakubutsuranyo/3/2/4243.html）
【MDMAの使用は何罪にあたる？】
MDMAの使用は、麻薬及び向精神薬取締法第１２条１項（出典/e-GOV法令検索）によって禁止されています。
そしてこれに違反すると、刑罰として同第６４条の３に定められる「十年以下の懲役」が科されることになります。
【麻薬及び向精神薬取締法違反の疑いで逮捕されてしまったら】
麻薬及び向精神薬取締法違反で逮捕されてしまったらすぐに弁護士に接見に来てもらい、取調べの対応方法などのアドバイスをもらうことが重要です。
また、弁護士が事件に関与することで、逮捕・勾留による長期間の身体拘束を回避するための手続きを講じ、早期の釈放を実現できる可能性が高まります。
仮に逮捕・勾留によって長期間の身体拘束をなされると、社会人の方であれば仕事に行くことができなくなります。
また、最悪の場合、懲戒免職処分が科される、または失職するなど日常生活に大きな影響が出てしまいます。
そのため、今後の対応や逮捕の可能性を少しでも減らすために弁護士に相談して適切なアドバイスを貰うことをお勧めします。
